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統合報告書2021

「統合報告書 2021」では、長期ビジョン「ART for Human Possibilities」のもと、ビジョンの具現化に向けて推進している中長期戦略や施策について、具体的な取り組みを含めてお伝えします。

グローバルに展開するヤマハ発動機の事業

ヤマハ発動機は、創業以来培われてきたパワートレイン技術、車体・艇体技術、電子制御技術、生産技術をコアとして発展させながら、当社独自の開発思想「人機官能」のもと、技術と感性で感動を生み出す多彩な製品を世界中へお届けしています。

連結業績(2020年12月期)

売上高 1兆4,713億円 営業利益 817億円

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イントロダクションPDF2.87 MB
  • 技術を通して感動を生み出してきた歴史
  • グローバルに展開するヤマハ発動機の事業
  • 社会・環境価値の最大化に向けて
  • 財務・非財務ハイライト

持続的な成長に向けて

代表取締役社長 社長執行役員 日髙 祥博

変化を恐れずヤマハらしいチャレンジを果敢に続け、
人々の可能性を拡げる新しい価値の
創出を目指します。

代表取締役社長 社長執行役員

日髙 祥博

ヤマハ発動機の戦略方針体系

事業環境の大きな変化やリスクと機会を踏まえ、当社が取り組むべき重要な社会課題(マテリアリティ)を特定し、その社会課題を解決するために当社が進む方向性として2030年をターゲットとした「長期ビジョン」を策定しました。重要な社会課題、長期ビジョン、各施策の詳細については、該当ページをご覧ください。

ヤマハ発動機の戦略方針体系

ヤマハらしいカーボンニュートラル戦略

2050年カーボンニュートラル社会の実現に向け、当社は二輪車に加えてヤマハらしい新たなモビリティを提案し、「新たな価値」を提供し続けていきます。

  • 最適な手法で効率化し、CO2削減を推進

    最適な手法で効率化し、CO2削減を推進
  • 小型モビリティの活用

    小型モビリティの活用

*1 BEV(Battery Electric Vehicle):バッテリーの電力でモーターを駆動する
*2 HEV(Hybrid Electric Vehicle):エンジンとモーターを組み合わせ駆動する
*3 FCV(Fuel Cell Vehicle):燃料電池で発電しモーターを駆動する

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持続的な成長に向けてPDF2.0 MB
  • 社長メッセージ
  • ヤマハ発動機の戦略方針体系
  • 重要な社会課題(マテリアリティ)
  • 社会課題の解決に向けたARTの実践
  • 気候変動への取り組み(TCFDに基づく情報開示)
  • 取締役 企画・財務担当メッセージ
  • Digital Transformation

競争力を生み出す基盤

企業活動や事業活動のすべてのプロセス、すべての階層にその「ヤマハらしさ」を注ぎ込むことで、ヤマハはさらにヤマハらしくなっていく。
それが、お客さまの期待に応える術であり、競争力をさらに高めていく糧になると、
私たちは信じています。

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競争力を生み出す基盤PDF3.4 MB
  • Creative Branding & Design
  • 研究開発
  • 知的財産
  • 調達
  • 生産〈モノづくり〉
  • 販売〈マーケティング〉
  • 人材育成
  • Topics ヤマハ発動機のスポーツ活動

コーポレートガバナンス

取締役会議長 取締役会長 柳 弘之

感動創造に挑戦する
企業文化を大事にしながら、
さらなる企業ガバナンスの進化を
目指します。

取締役会議長 取締役会長

柳 弘之

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コーポレートガバナンスPDF962 KB
  • 取締役会議長メッセージ
  • 社外役員対談
  • 役員一覧
  • コーポレートガバナンス
  • リスクマネジメント

事業別概況

ランドモビリティ事業

上席執行役員 ランドモビリティ事業本部長 (兼)ランドモビリティ事業本部MC事業部長 木下 拓也

モビリティの価値を再定義し、
移動の枠を超えた感動の創出に挑みます。

上席執行役員
ランドモビリティ事業本部長
(兼)ランドモビリティ事業本部MC事業部長

木下 拓也

強み
  • 培われてきたコア技術に基づく高い性能と品質を併せ持った多様かつグローバルで展開する製品群
  • 自動二輪車市場におけるグローバルブランドポジション
  • 新しいモビリティの創造によって市場を開拓し続けてきたDNA
機会
  • アセアンをはじめとした新興国における中間層市場の拡大
  • 環境規制対応モデルのグローバル展開
  • デジタルによるマーケティングの進化
リスク
  • 各国ごとの環境規制強化
  • 新技術、新競合による産業構造のシフト
  • 日本国内における若年層のモビリティ離れ

マリン事業

上席執行役員 マリン事業本部長 臼井 博文

劇的な市場変化をチャンスと捉え、
付加価値の高いエクスペリエンスの提供を目指します。

上席執行役員 マリン事業本部長

臼井 博文

強み
  • 統合制御技術を柱とした絶対的な商品信頼性
  • 幅広い事業領域と商品ラインナップによる総合事業力
  • グローバル市場を網羅する販売・サービス力
機会
  • 先進国を中心とした大型船外機需要の拡大
  • 統合制御技術向上に伴う周辺機器ビジネスの拡大
  • ステイケーション需要によるマリンレジャーへの価値観の変化
リスク
  • 気候変動、急激な技術革新などを背景とした市場の劇的な変化
  • 新型コロナウイルス感染症の影響等による直近の需要変動への製造・販売体制の柔軟な調整
  • 為替・規制等の変化に強い事業体質の構築

ロボティクス事業

上席執行役員 ソリューション事業本部長 太田 裕之

事業シナジーの拡大を進めながら
お客さまへ最適なソリューションの提供を目指します。

上席執行役員 ソリューション事業本部長

太田 裕之

強み
  • 高品質・低コスト・タイムリーな供給を実現する技術力・生産力
  • YRHとの事業統合による技術の融合と顧客へのトータルソリューション提供
  • お取引先との強いパートナーシップに基づく共創力
機会
  • 国内の人手不足や新興国の人件費上昇による、自動化ニーズの拡大
  • IoT、5G、CASEなどの新領域の発展に合わせたより高度な自動化の進行
リスク
  • 世界情勢の変化による需要の悪化
  • 新興勢力の市場参入による競争激化

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事業別概況PDF1.6 MB
  • Business Overview
  • ランドモビリティ事業
  • マリン事業
  • ロボティクス事業
  • 金融サービス事業
  • その他事業

Fact Data

Fact DataPDF1.4 MB
  • 11カ年主要連結財務データ
  • 環境・社会関連データ
  • 2020年12月期の経営成績の解説と分析
  • グローバルグループネットワーク
  • 会社情報/株式情報

統合報告書について

情報開示体系

統合報告書は、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーの皆さまに、ヤマハ発動機の持続的な成長を多面的にご理解いただくことを目的として編集しています。
また、本冊子に掲載していない財務、サステナビリティ、製品情報などについては、当社のWebサイトをご覧ください。なお、タイトル部分の年号は発行年としています。

報告対象組織

ヤマハ発動機株式会社と子会社142社、関連会社29社を対象としています(2020年12月31日時点)。なお、掲載データについて集計範囲が異なる場合は都度明示しています。

報告対象期間

2020年12月期(2020年1~12月)を主たる報告対象期間としています。一部、2021年1月以降の情報も含みます。

将来の見通しに関する注意事項

本冊子の記述について、過去の事実以外は将来の見通しについての記述であり、これは現時点で入手可能な情報に基づき当社の経営者が合理的と判断したもので、リスクや不確実性を含んでいます。実際の業績は、様々な要因の変化により大きく異なることがあり得ますことをご承知おきください。
実際の業績に影響を及ぼす可能性がある要因には、主要市場における経済状況および製品需要の変動、為替相場の変動などが含まれます。

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