阪神・淡路大震災では、7 割弱が家族も含む「自助」で、3 割が隣人等の「共助」により救出されました。また、熊本県を中心とした2020年7 月の豪雨災害では新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、ボランティア募集が県内在住者に限定されました。そして、今後起きると予測される南海トラフ地震のような広域大規模災害では、公的機関が助ける「公助」の限界が伝えられています。
ある災害対策本部の方は、「災害で通信トラブルや道路渋滞が起きた時、土地勘のある地元ライダーが、自治会の状況や困りごとを対策本部に届けてくれると、非常にありがたい。」と話されていました。
地域の人々と顔なじみで、さまざまな道に精通した地元ライダーは、発災から復興までの大きな力になれるのです。
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