2015年12月期 第2四半期連結業績の概要について

2015年8月4日発表

第2四半期連結業績について

　ヤマハ発動機株式会社の当第2四半期連結累計期間の売上高は8,211億円（前年同期比651億円・8.6%増加)となりました。利益面では、各事業セグメントで収益体質改善が進み、営業利益は697億円（同206億円・41.9%増加)となりました。経常利益は744億円(同253億円・51.5%増加)、四半期純利益は521億円(同199億円・61.7%増加)となりました。
　先進国事業は増収・増益となりました。二輪車事業においては3月に発売した「YZF-R1」や「MT-09 TRACER」などの新商品投入効果や構造改革が進んだことで黒字化し、また、マリン事業においても船外機の販売の大型化が進み増益となりました。
　一方、新興国事業においては、おおむね前年並みの業績水準を維持しました。各市場での高価格商品の販売増加やプラットフォームモデルの投入効果、市場ミックスなどによる増益がインドネシアやブラジルでの販売数量減少や新興国通貨安の影響を吸収しました。
　第2四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル120円（同18円の円安)、ユーロ134円（同6円の円高)でした。

セグメント別の業績について

二輪車

　二輪車事業全体では、売上高5,182億円（前年同期比368億円・7.6%増加)、営業利益186億円（同74億円・65.8%増加)となりました。
　先進国の販売台数は、「YZF-R1」や「MT-09 TRACER」などの新商品投入効果により北米や欧州（それぞれ同28%、同14%）で増加しました。
　新興国の販売台数は、「Exciter」や「Nozza Grande」が好調なベトナムや、フィリピンなどで増加し、インドネシアやブラジルでは市場低迷の影響などで減少しました。
　売上高は、新商品投入効果や新興国における高価格商品の販売により増加しました。営業利益は増収効果、コストダウン、円安などの増益の要因が新興国通貨安や開発費増加などの減益要因を吸収し増益となりました。

マリン

　マリン事業全体では、売上高1,688億円（前年同期比181億円・12.0%増加)、営業利益393億円（同116億円・41.7%増加)となりました。
　北米での大型船外機やウォータービークルの販売台数増加や円安効果などにより増収・増益となり、営業利益率20%を上回りました。

特機

　特機事業全体では、売上高668億円（前年同期比58億円・9.5%増加)、営業利益40億円（同7億円・20.9%増加)となりました。
　北米でレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)の第3弾「Wolverine」を投入したことなどにより、増収・増益となりました。

産業用機械・ロボット

　産業用機械・ロボット事業全体では、売上高244億円（前年同期比45億円・22.7%増加)、営業利益40億円（同7億円・20.4%増加)となりました。
　世界的に設備投資需要が回復し、サーフェスマウンターの販売台数が増加したことにより、増収・増益となりました。

その他

　その他の事業全体では、売上高429億円（前年同期比1億円・0.2%減少)、営業利益37億円（同2億円・5.9%増加)となりました。
　電動アシスト自転車は、日本でGREEN CORE（軽量・コンパクト・高性能なドライブユニット）等の新技術を投入した商品の展開を進めたことにより販売が増加し、欧州向けE-Kit（ドライブユニット・バッテリーキット）の輸出も伸長しました。

連結業績の見通しについて

　2015年12月期通期の連結業績予想につきましては、マリン事業、先進国二輪車事業、ベトナム・台湾の二輪車事業の増収・増益要因が、インドネシアなどの一部の二輪車事業の減収・減益要因を吸収する見通しであることから、通期の連結業績予想は当初予想（売上高1兆7,000億円、営業利益1,200億円、経常利益1,230億円、当期純利益760億円）から変更していません。
　なお下期の為替レートは、米ドル115円（当初計画から変更なし、前年同期比6円の円安）、ユーロ130円（当初計画から変更なし、前年同期比10円の円高）、通期の為替レートは、米ドル118円（当初予想比3円の円安、前期比12円の円安）、ユーロ132円（同2円の円安、同8円の円高）を前提としています。

配当について

　当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営課題と位置付け、企業価値の向上に努めております。配当につきましては、現行中期経営計画では、連結当期純利益の20%を配当性向の下限としながら、積極的な成長投資と株主還元・借入金返済のバランス、業績動向や内部留保など、経営環境を総合的に考慮して実施しております。
　当期の配当につきましては、2015年12月期通期連結業績予想を当初予想より変更していないことを踏まえ、年間配当予想は当初予想通り1株当たり44円とさせていただき、中間配当は1株当たり22円と決議いたしました。