2014年12月期 連結業績の概要について
2015年2月12日発表
連結業績について
ヤマハ発動機株式会社の当期連結業績は、全事業セグメントで増収・増益となりました。
売上高は1兆5,212億円(前期比1,107億円・7.9%増加)となりました。各事業セグメントで、商品ラインアップが拡充したことによる販売増加、高価格商品の増加、また先進国通貨高による円安効果等により増収となりました。
営業利益は872億円(前期比321億円・58.2%増加)となり、現行中期経営計画(2013年~2015年)の目標(2015年:800億円)を前倒しで達成しました。先進国事業においては、増収・円安効果が、開発費等の増加を上回り、増益となりました。新興国事業においても、増収・コストダウン効果が、通貨安による仕入れコスト上昇等を上回り、増益となりました。
経常利益は973億円(前期比372億円・61.9%増加)、当期純利益は685億円(同244億円・55.4%増加)となりました。
なお、年間の為替換算レートは米ドル106円(前期比8円の円安)、ユーロ140円(同10円の円安)でした。
セグメント別の業績について
二輪車
二輪車事業は、売上高9,776億円(前期比494億円・5.3%増加)、営業利益229億円(同146億円・174.0%増加)となりました。
先進国市場では、総需要底打ち・新商品投入により販売増加(前期比13%増加)しました。新興国市場では、インドで総需要増加・新商品投入により販売増加(同23%増加)、アセアンでは総需要減少、新商品の本格投入前で販売減少(同9%減少)しました。事業全体の販売台数は580万台(同4%減少)となりました。
主な新商品として、ヤマハの個性的領域をつくるMTシリーズ「MT-09」「MT-07」、レーシング技術の流れをくむRシリーズ「R1」「R25」、次世代エンジン・空冷プラットフォーム「Blue Core」を搭載するアセアンコミューター「Nozza Grande」「Grand Filano」「Mio125」、インド向けスクーター「Cygnus α」・スポーツ「FZS FI」等を発売しました。
売上高は、先進国・インド等での増加が、アセアンでの減少を上回り、全体で増収となりました。営業利益は、増収・コストダウン・円安効果等が、新興国通貨安影響・開発費等の増加を上回り、増益となりました。
マリン
マリン事業は、売上高2,764億円(前期比330億円・13.6%増加)、営業利益458億円(同140億円・44.1%増加)となりました。総合事業力・信頼性・ネットワーク等の高いブランド力により、高収益ビジネスモデルになってきました。
北米では、湖・河川・海洋の各市場で総需要回復が進んでいること、船内機から船外機への製品シフトが進んでいることから、大型エンジンの販売増加が顕著になりました。新興国市場でも、販売増加となりました。
主な新商品として、大型エンジン「F175」・中型エンジン「F115」、タイ生産の小型エンジン「F4/5/6」、 新技術を織り込んだウォータービークル「FX/FZS」等を発売しました。
船外機は大型エンジンの販売増加・コストダウン・円安効果等により、またウォータービークル・ボートは新商品投入により増収・増益となりました。
特機
特機事業は、売上高1,422億円(前期比155億円・12.2%増加)、営業利益65億円(同13億円・23.9%増加)となりました。
レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)は、ラインアップ第2弾「VIKING VI」の市場投入により、販売増加しました。また、スノーモビル・ゴルフカーもラインアップを拡充し、全体として増収・増益となりました。
産業用機械・ロボット
産業用機械・ロボット事業は、売上高389億円(前期比67億円・20.7%増加)、営業利益50億円(同20億円・63.8%増加)となりました。
サーフェスマウンターは、設備投資需要の回復や中・高速機領域への新商品投入により、中国・アジア・欧州において販売増加しました。また、日立ハイテクグループからの資産譲受により、本格的な高速機市場攻略の準備を進めました。
その他
その他の事業は、売上高861億円(前期比62億円・7.7%増加)、営業利益70億円(同3億円・5.2%増加)となりました。
電動アシスト自転車は、トリプルセンサー搭載モデルの拡充、電動アシスト自転車用システム(E-Kit)の欧州輸出拡大等により販売増加しました。また、次世代スマートパワー「Green Core」、性能・コストを両立する電動スクーター「E-VINO」を市場投入しました。
自動車用エンジンも販売増加して、全体として増収・増益となりました。
次期連結業績の見通しについて
現行中期経営計画の最終年度となる次期(2015年12月期)の連結業績は、全事業セグメントにおいて増収・増益を継続する見込みです。
売上面では、二輪車事業でのグローバルモデル等のラインアップ拡充と高価格商品のさらなる市場展開、マリン事業ではエンジンの商品ラインアップ拡充・高価格商品化と艇体戦略、特機事業ではROV等の商品ラインアップ拡充を進め、全事業での増収を計画しています。
利益面では、増収・コストダウン効果等により、全事業での増益を見込んでいます。二輪車事業は、先進国の黒字化・新興国の収益改善により営業利益率を5%水準へ、マリン事業は高価格商品の販売拡大とコストダウンにより営業利益率20%水準を見込んでいます。
売上高 | 1兆7,000億円 (1,788億円・11.8%増加) |
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営業利益 | 1,200億円 (328億円・37.5%増加) |
経常利益 | 1,230億円 (257億円・26.4%増加) |
当期純利益 | 760億円 (75億円・11.0%増加) |
(注) ( )内は対前期増減です。
当社は、現行中期経営計画において、収益構造と財務体質の改善を図ってきました。
その結果、次期は、収益面では過去最高業績に近づくとともに、財務面では、自己資本5,000億円超、1株当たり利益200円超を達成し、ROEも15%を維持する見通しです。
このように、次期では収益・財務体質とも金融危機前(2007年12月期)の水準を目指します。
なお、為替レートについては、米ドル115円(前期比9円の円安)、ユーロ130円(同10円の円高)を前提としています。
配当について
当期の期末配当につきましては、1株につき25円50銭の実施を2015年3月26日開催予定の第80期定時株主総会に上程させていただく予定です。
これにより、中間配当金(1株につき14円50銭)を加えた年間配当金は40円となります。
また、次期の配当金は、連結業績予想に基づき、配当性向(連結)20%をもとに年間44円(中間22円、期末22円)を予定しています。