2013年12月期 連結業績の概要について

2014年2月12日発表

連結業績について

　ヤマハ発動機株式会社の2013年12月期の売上高は1兆4,105億円（前期比2,028億円増加）となりました。インドネシア・インドの二輪車や、北米船外機の販売増加に加え、円安効果もあり、全事業が増収となりました。
　営業利益は、マリン事業の収益改善や、新興国二輪車事業のコスト削減に加え、円安効果により増益となり、全体では551億円（同365億円増加）となりました。経常利益は601億円（同328億円増加）、当期純利益は海外子会社における繰延税金資産の追加計上もあり441億円（同336億円増加）となりました。
　なお、年間の為替換算レートは米ドル98円（同18円の円安）、ユーロ130円（同27円の円安）でした。

セグメント別の業績について

二輪車

　二輪車事業全体では、売上高9,282億円（前期比1,295億円増加）、営業利益84億円（同86億円増加）となりました。先進国市場の販売台数は、日本・北米で新商品投入効果などにより販売増加したこと、欧州で下半期に販売が改善したことなどにより、全体では増加しました。一方、新興国市場の販売台数は、スクーター需要が拡大しているインドや需要回復傾向にあるインドネシアでは増加しましたが、景気減速が続くタイ・ベトナムで減少して、全体では微減となりました。これらの結果、世界全体の販売台数は微減となりましたが、売上高はモデルミックス改善・円安効果により増加しました。営業利益は、先進国での積極的な開発費・販売促進費の投入に加え、欧州構造改革費用を織り込みましたが、コスト削減や円安効果などにより増益となりました。

マリン

　マリン事業全体では、売上高2,434億円（前期比470億円増加）、営業利益318億円（同209億円増加）となりました。船外機事業においては、北米市場で大型モデルの販売が新商品効果などにより増加し、新興国市場のロシアなどでも販売増加しました。ウォータービークル事業・国内ボート事業の収益改善も進みました。また、円安効果も加わり全体で増収・増益となりました。

特機

　特機事業全体では、売上高1,267億円（前期比231億円増加）、営業利益53億円（同47億円増加）となりました。新型レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）を発売したことに加え、スノーモビルおよびゴルフカーの販売増加や円安効果などもあり、全体で増収・増益となりました。

産業用機械・ロボット

　産業用機械・ロボット事業全体では、売上高323億円（前期比14億円増加）、営業利益31億円（同8億円減少）となりました。サーフェスマウンターの販売は、上半期では設備投資鈍化の影響により減少しましたが、下半期では増加し、年間では前期を上回りました。

その他

　その他の事業全体では、売上高799億円（前期比16億円増加）、営業利益67億円（同31億円増加）となりました。電動アシスト自転車・産業用無人ヘリコプターの販売は新商品効果などにより増加し、自動車用エンジンの販売は減少しましたが、その他の事業全体では増収・増益となりました。

次期連結業績の見通しについて

　現在の経営環境は、先進国通貨に対する円安基調が続く一方、欧州における景気回復の遅れや、新興国における景気減速・通貨安などの懸念があります。2014年は、中期経営計画の2年目として、そのような経営環境の変化に対応して、各市場の景気・需要を見極めながら、事業戦略の補強をして計画前倒しに取り組みます。
　次期の連結業績について、売上面では、二輪車・マリン・RV事業などにおいて、積極的な新商品投入による増収を見通しています。また利益面では、増収による利益増加やコストダウンなどにより、将来成長に向けた研究開発費や販売費の増加を吸収して、増益となる見通しです。
　為替レートについては、米ドル100円（前期比2円の円安）、ユーロ135円（同5円の円安）を前提としています。