2010年12月期の第3四半期累計連結業績は、売上高が前年同期比15.0%増加の9,874億円となりました。
要因としては、先進国二輪車事業の需要減による販売減少や、円高による影響があったものの、アジアや中南米などの新興国市場での二輪車販売が引き続き好調に推移したことに加え、船外機やサーフェスマウンターの販売増、四輪バギーにおいて前年に在庫調整を実施した影響による出荷増などがあります。
利益面では、為替円高や原材料高などの減益要因があるものの、売上の増加、構造改革効果によるコスト削減や経費の圧縮、国内生産回復による限界利益の増加などにより、営業利益は前年同期比937億円改善の488億円、経常利益は同1,053億円改善の614億円、四半期純利益は同1,898億円改善の311億円となりました。
為替換算レートは、USドル89円（前年同期比6円円高）、ユーロ118円（同12円円高）でした。
事業セグメント別の売上高は、二輪車事業で、先進国は販売減少しましたが、アジアや中南米など新興国の販売が、前年同期比33.3%増加の5,434億円と大幅に増加し、全体では同13.2%増加の6,883億円となりました。
マリン事業は、米国での船外機卸出荷の増加や、アジアなどでの業務需要回復による出荷増などにより、前年同期比13.2%増加の1,335億円となりました。
特機事業は、欧米での四輪バギーの需要減少が続いているものの、米国において前年に在庫調整を実施した影響による出荷増などにより、前年同期比4.8%増加の751億円となりました。
その他の事業は、サーフェスマウンターの販売が、中国・韓国を中心に依然好調なことや、自動車エンジン、電動アシスト自転車の販売が好調に推移したことなどにより、前年同期比48.0%増加の905億円となりました。
事業セグメント別の営業利益は、二輪車事業が前年同期比413億円改善の380億円、マリン事業が同196億円改善の37億円、特機事業が同164億円改善の△72億円、その他の事業が同165億円改善の142億円となりました。
前年同期の営業利益からの変化要因は、売上増による荒利増加（＋459億円）、構造改革とコスト削減による効果（＋348億円）、国内生産回復による限界利益の増加（＋195億円）などの増益要因が、為替の影響（△90億円）、原材料価格変動（△49億円）などの減益要因を上回ったことによります。
連結対象子会社数は105社（前期末比△2社）、持分法適用会社数は33社（前期末比±0社）となりました。 |
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