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連結業績について |
当社の2009年12月期の連結業績は、売上高が前期比4,503億円（28.1%）減収の１兆1,536億円、営業利益が同1,110億円減益の△626億円、経常利益が同1,272億円減益の△683億円、当期純利益が同2,180億円減益の△2,161億円となりました。
為替換算レートは、USドル94円（前期比9円円高）、ユーロ130円（同23円円高）でした。
なお、当期の配当金は無配となります。
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事業セグメント別の売上高は、二輪車事業は、前期比20.6%減少の8,171億円となりました。アジアでは、販売台数が前年を上回ったものの、為替円高による減収影響により、前期比7.9%減の4,790億円となりました。北米や欧州の売上高は、需要減少や為替円高の影響に加え、流通在庫削減のための大幅な減産を行ったことなどにより、同45.9%、33.2%、それぞれ減少しました。
マリン事業は、北米や欧州での船外機やウォータービークルなどの販売減少や、為替円高による減収影響、在庫調整のための減産による影響により、前期比37.1%減少の1,501億円となりました。
特機事業は、米国での四輪バギーやサイド・バイ・サイド・ビークルの販売減少や、為替円高による減収影響、在庫調整のための減産による影響により、前期比52.8%減少の1,006億円となりました。
その他の事業は、電動アシスト自転車の販売は好調に推移しましたが、自動車エンジンやサーフェスマウンターの販売減少などにより、前期比30.2%減少の859億円となりました。
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事業セグメント別の営業利益は、為替円高に加え、流通在庫削減のための減産の影響もあり、二輪車事業が前期比378億円減益の△42億円、マリン事業が同304億円減益の△243億円、特機事業が同373億円減益の△338億円、その他の事業が同55億円減益の△4億円となりました。
また、営業利益の変化要因は、増益要因として、販売管理費の減少（前期比＋639億円）、緊急コスト削減を含む調達による原価低減（同＋185億円）、原材料価格変動の影響（同＋154億円）、研究開発費の減少（同＋173億円）、減価償却費の減少（同＋56億円）があったものの、売上減による荒利減少（同△748億円）、為替の影響（同△689億円）、国内減産の影響を含む商品構成変化等（同△880億円）の減益要因がそれらを上回りました。
連結対象子会社数は107社（前期末比△6社）、持分法適用会社数は33社（同±0社）となりました。
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次期連結業績の見通しについて |
次期2010年12月期につきましては、新中期経営計画（2010年～2012年）の下、グローバルな生産体制の再編成、人員対策、コストダウンなどの収益構造改革を強力に推し進め、連結営業利益の黒字化を目指してまいります。
その結果、次期連結業績の見通しは、売上高1兆2,500億円（前期比964億円増収）、営業利益100億円（同726億円増益）、経常利益100億円（同783億円増益）、当期純利益0円（同2,161億円増益）を計画しています。
なお、為替換算レートは、USドル88円（前期比6円円高）、ユーロ128円（同2円円高）の設定です。
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