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第1四半期連結業績について |
当社の2009年12月期の第1四半期連結業績は、昨年秋以降の世界的な景気後退による需要の大幅な減少や、円高による為替影響もあり、売上高が前年同期比35.5％減収の2,665億円となりました。利益面では、流通在庫の圧縮のための減産の影響もあり、営業利益は前年同期比466億円減益の△155億円、経常利益は同505億円減益の△163億円、四半期純利益は同380億円減益の△158億円となりました。
為替換算レートは、USドル94円（前年同期比11円円高）、ユーロ122円（同36円円高）で推移しました。 |
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事業セグメント別の売上高は、二輪車事業は、前年同期比29.4％減少の1,879億円となりました。
アジアの売上高は、販売台数は前年同期比で微減に留まりましたが、為替円高による減収影響により、前年同期比26.1％減少しました。北米や欧州の売上高は、販売減少や為替円高の影響もあり、前年同期比13.5％、39.0％、それぞれ減少しました。
マリン事業は、北米や欧州での船外機などの販売減少や為替円高による減収影響により、前年同期比42.0％減少の369億円となりました。特機事業は、米国での四輪バギーの販売減少や為替円高による減収影響により、前年同期比52.7％減少の235億円となりました。
その他の事業は、自動車エンジンやサーフェスマウンターの売上高の減少などにより、前年同期比45.7％減少の181億円となりました。
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事業セグメント別の営業利益は、為替円高に加え、販売減少、流通在庫圧縮のための減産の影響もあり、二輪車事業が前年同期比91.1％減少の17億円、マリン事業が△42億円、その他の事業は△9億円となりました。
なお、特機事業は、製造物賠償責任引当金の繰り入れなどの影響もあり△122億円となりました。
営業利益の変化要因としては、販売管理費の減少（前年同期比＋78億円）、原材料価格変動の影響（同＋18億円）、調達による原価低減（同＋15億円）の増益要因があったものの、為替の影響（同△295億円）、売上減による荒利の減少（同△160億円）、減価償却費の増加（同△6億円）、商品構成変化等（同△115億円）の減益要因が上回り、減益となりました。
なお、本年1月1日付けにて特定子会社のヤマハマリン(株)を吸収合併したことなどにより、連結対象子会社数は109社（前期末比△4社）、持分法適用会社数は33社で、前期末と比べ増減はありません。
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当連結会計年度より「四半期連結財務諸表規則」に従い四半期連結財務諸表を作成しているため、連結経営成績に関する前年同期比は参考として記載しています。 |
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