2008年12月期本決算の概要について

連結業績について

　当社の2008年12月期の連結業績は、売上高が1兆6,039億円（前期比8.7％減）、営業利益が484億円（同61.9％減）、経常利益が589億円（同58.0％減）、当期純利益が19億円（同97.4％減）となりました。
　為替換算レートは、USドル103円（前期比15円円高）、ユーロ153円（同8円円高）でした。
　なお、当期の配当金は年間25円50銭とする案を定時株主総会に上程します。

　事業セグメント別の売上高は、二輪車事業は欧米等先進国での販売が減少しましたが、第4四半期以降、減少幅が拡大しました。また、第3四半期まで堅調であった東南アジアや中南米地域においても第4四半期以降の販売が減速しました。その結果、二輪車事業全体の売上高は１兆288億円（前期比2.6％減）となりました。マリン事業は米国での船外機、ウォータービークルの販売が大きく減少し2,388億円（同17.6％減）となりました。特機事業は米国での四輪バギーなどの販売が大きく減少し2,133億円（同19.7％減）、その他の事業はサーフェスマウンターなどの販売減少に伴い1,230億円（同15.2％減）となりました。

　事業セグメント別の営業利益は、二輪車事業が336億円（前期比46.7％減）、マリン事業が61億円（同78.5％減）、特機事業が36億円（同83.9％減）、その他の事業が51億円（同62.1％減）となりました。
　また、営業利益の変化要因は、増益要因として、販売管理費の減少（前期比＋204億円）、調達による原価低減（同＋117億円）、売上増による荒利の増加（同＋21億円）、研究開発費の減少（同＋2億円）があったものの、為替の影響（同△544億円）、原材料高騰の影響（同△167億円）、減価償却費の増加（同△47億円）、国内減産の影響を含む商品構成変化等（同△372億円）の減益要因がそれらを上回りました。 連結対象子会社数は113社（前期末比＋2社）、持分法適用会社数は33社（同△5社）となりました。

次期連結業績の見通しについて

次期2009年12月期につきましては、世界的な景気後退に伴う当社関連事業の需要減少はさらに顕著と なり、また、為替の円高基調が定着し、極めて厳しい経営環境が継続する見込みです。
　このような経営環境の中、当社は、緊急経費削減、緊急コスト削減プロジェクト、設備投資の大幅圧縮、中長期的な構造改革などに取り組みます。
　以上を踏まえ、次期連結業績見通しは、売上高1兆2,500億円、営業損益△300億円、経常損益△290億円、当期純損益△420億円を計画しています。
　なお、為替換算レートは、USドル90円（前期比13円円高）、ユーロ120円（同33円円高）の設定です。
　また、次期の配当金につきましては、今後の状況を見極めた上で、第2四半期決算の開示に合わせてお 知らせする予定です。

中期経営計画の見直しについて

　2008年2月に発表いたしました中期経営計画（2008年-2010年）につきましては、経営環境の大幅な変 化により見直すこととしました。なお、新たな計画につきましては、適切な時期にお知らせする予定です。

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