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ATV・ROV 市場品質対応

「ATV・ROV 市場品質対応」を担当する社員の仕事内容を紹介します。

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透明性を持って、迅速に、お客さまのリスクを最小化する。

不具合情報への対策を推進。

遠藤が所属しているのは品質保証部門。こう聞くと「市場に出る前の製品」の品質を管理する仕事を思い浮かべるかもしれない。しかし、品質保証部門の仕事はそれだけではない。遠藤たちが取り組む対象は「市場に出た後の製品」の品質。不具合情報への対策を推進する仕事だ。

「例えばバイクの場合、修理を担当する国内外のサービス拠点から販売会社を通じて、不具合情報が記載されたレポートが日々、私たちの元に寄せられます。それらへの対策を検討し、推進するのが私たちの仕事です」

最善策を講じるためには、まず正確な情報をつかむことが重要だ。

「レポートを書いたサービス拠点のスタッフにヒアリングし、詳細な情報を把握した上で、仕様の問題なのか、製造過程に原因があるのか、輸送中に何かが発生したのか、あるいはお客さまの使用方法が正しくなかったのか、など、原因を突き止めます。そして開発、製造、調達などのさまざまな部門と連携し、必要に応じて交換部品の手配に着手するなど、対策に向けて速やかに動きます」

同時に品質問題としての重要度や発生状況の分析を行い、リコールするのかどうかなどの判断を行う。

「透明性を持って、できる限り素早く、お客さまのリスクを最小化することが私たちのミッションです。そして各部門と共に改善策を再発防止へつなげていきます」

社員紹介写真
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幅広い知識と経験を蓄積できる仕事。

遠藤は仕事を通じて得られる知識と経験の幅広さを実感している。

「バイクであれば『ヘッドライトがつかない』などの電装系に関すること、『タンクカバーにへこみがある』などの外観に関することなど、不具合情報の内容は多岐にわたります。それぞれの対策の検討を通じて幅広い知識と経験を蓄積できることがこの仕事の魅力。モノ創り好きの人間としてそう実感しています」

入社3年目から2年間、日本のサービス拠点に出向し、メカニックとして市場問題に対応した経験も持つ。

「ヤマハ発動機には『国内実務研修』という国内拠点や所属部署以外での業務経験の機会を得られる制度があります。この制度を利用して出向しました。市場の最前線で不具合に対応し、バイクへの理解を深めることができたこの2年間は、私にとって大きな財産となっています」

現在はバイクからATV(四輪バギー)・ROV(レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル)へ担当が変わった。

「バイクとATV・ROVではタイヤの数はもちろん、駆動方法や使われている部品も違います。また新しい知識を仕事の中で身に付けていけるのは楽しみですね」

社員紹介写真
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YAMAHAへの信頼を支えるやりがい。

遠藤がヤマハ発動機に入社したきっかけは、一台のバイクだった。

「大学時代にSR400のヤマハ発動機創業60周年記念カラーモデルを見て一目ぼれし、バイト代を貯めて購入しました。そのSRでの北海道ツーリングは、今でも最高の思い出です」

就職活動で企業としてのヤマハ発動機について調べてみると、ツーリング体験と企業目的がリンクした。

「企業目的として『感動創造企業』を掲げていることを知り、とてもいい言葉だな、と心引かれたんです。SRで北海道を巡っていた時、本当に感動しましたから。私もこの会社で感動を創ってみたいと思い、志望しました」

入社後、新人研修期間を経て配属先が決定する。それが現在も所属する「市場品質」を担当する部署だった。

「モノに触れる仕事がしたい、という思いから実はバイク開発の実験部門を希望していたんです。正直なところ、始めるまでは『どんな仕事だろう』と不安も感じていました。でも実際に取り組んでみると、モノに触れる機会は多いし、何よりお客さまからのYAMAHAに対する信頼を支えるやりがいがあります。確かに入社前に目指していた感動を直接的に創る仕事ではありません。でも、お客さまが感動する機会を損なわないよう支える、なくてはならない仕事です。しっかりと取り組むことが、お客さまにずっとYAMAHAファンでいてもらうことにつながります。今は心の底からこの部署に配属されてよかったと感じています」

最近、アメリカのグループ企業とWEB会議を行った際、感動することがあった。

「会議資料の最後のページに『Let's continue to create KANDO as One Yamaha!』と書かれていたんです。『感動創造企業』が日本だけでなく、海外のグループ会社とも共有できていることに、なんだか感動しました」

社員紹介写真
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社員プロフィール写真

ATV・ROV 市場品質対応

当面の目標は、海外のスタッフと英語でスムーズに意思疎通できるようになること。メールでのやりとりは問題ないのですが、会議で質問に答えるときに「この部分の構造はこのようになっています」といった説明を英語でするのはなかなか難しくて。改善を目指し、福利厚生制度を活用してオンライン英会話講座を受講しています。

※所属部署、記事内容は、取材当時のものです。

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