統合報告書2022
「統合報告書 2022」は、長期ビジョン「ART for Human Possibilities」のもと、2022年2月に発表した新中期経営計画を中心に推進する中長期戦略や施策について、具体的な取り組みを含めてお伝えします。
統合報告書2022
日本語版（2021年12月期）PDF8.4 MB 英語版（2021年12月期）
PDF7.6 MB 日本語版（2021年12月期）
E-book
E-Bookは、Webブラウザ上で冊子をご覧いただけます。
ポートフォリオマネジメントのもと
成長分野と強みにフォーカスし、
サステナブルな社会に貢献する
新たな価値を創出します。
代表取締役社長 社長執行役員
日髙 祥博
長期ビジョンを旗印に、前中期経営計画の振り返りを基に2022年度を初年度とする新中期経営計画を策定しました。ポートフォリオ戦略を実行し、社会・環境・経済価値の最大化に向けて当社の方向性をご説明します。また、カーボンニュートラル加速に向け、「環境計画2050」で掲げるCO2排出量の削減目標の前倒しを決定するとともに、気候変動対応を始めとしたサステナビリティ対応への取り組みを強化しています。中期経営計画に組み込むとともに、役員報酬制度へ指標の導入も行っています。
代表取締役社長 社長執行役員
日髙 祥博
ヤマハ発動機の現在地
グローバルに多様な製品を展開する当社の事業
ヤマハ発動機は、創業以来培われてきたパワートレイン技術、車体・艇体技術、電子制御技術、生産技術をコアとして発展させながら、当社独自の開発思想「人機官能」のもと、技術と感性で感動を生み出す多彩な製品を世界中へお届けしています。
詳しくはこちら
ヤマハ発動機の現在地PDF2.4 MB- 感動を追求しポートフォリオを拡充してきた歴史
- グローバルに多様な製品を展開する当社の事業
- 社会・環境価値の最大化に向けて
- 財務・非財務ハイライト
中長期戦略
中期経営計画（2022〜2024年）
戦略事業領域
成長事業
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ロボティクス事業
デジタル社会の基盤を支え、成長事業でさらなる事業拡大、収益力強化
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SPV事業
市場規模の拡大を捉え、e-Kitのカスタマイズと新モデル投入の相乗効果で成長を図る
新規事業
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モビリティサービス
事業を通じた就労機会の創出により、人々の生活の質向上に貢献する
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低速自動走行
移動を通じた付加価値の創出と豊かな生活の実現を目指す
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医療・健康
確かな技術で研究者の負担を軽減し、医療分野の発展に寄与する
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農業自動化
産業分野における生産性の向上、省人化、自動化を実現する
詳しくはこちら
中長期戦略PDF3 MB- ヤマハ発動機の戦略方針体系
- 重要な社会課題（マテリアリティ）
- 中期経営計画（2022～2024年）
- ランドモビリティ事業
- マリン事業
- ロボティクス事業
- 金融サービス事業
- 取締役 企画・財務担当メッセージ
- カーボンニュートラル実現に向けた取り組み（TCFDに基づく情報開示）
- Digital Transformation戦略
- 人財戦略
- サステナビリティ
競争力を生み出す機能別活動
ヤマハ発動機はさまざまな社会課題の解決と変革に向けて研究開発を加速し、長期ビジョン「ART for Human Possibilities～人はもっと幸せになれる～」を実現することで、世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供します。
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電動スクーター E01
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ハイパーEVモーターユニット
経営基盤
左から
- 社外取締役上釡 健宏
- 社外取締役田代 祐子
- 社外監査役河合 江理子
「感動創造企業」の実現に向けて
ヤマハ発動機のガバナンスは確実に進歩しています。
Fact Data
統合報告書について
情報開示体系
統合報告書は、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーの皆さまに、ヤマハ発動機の持続的な成長を多面的にご理解いただくことを目的として編集しています。
また、本冊子に掲載していない財務、サステナビリティ、製品情報などについては、当社のWebサイトをご覧ください。なお、タイトル部分の年号は発行年としています。
報告対象組織
ヤマハ発動機株式会社と子会社140社、関連会社28社を対象としています（2021年12月31日時点）。なお、掲載データについて集計範囲が異なる場合は都度明示しています。
報告対象期間
2021年12月期（2021年1～12月）を主たる報告対象期間としています。一部、2022年1月以降の情報も含みます。
将来の見通しに関する注意事項
本冊子の記述について、過去の事実以外は将来の見通しについての記述であり、これは現時点で入手可能な情報に基づき当社の経営者が合理的と判断したもので、リスクや不確実性を含んでいます。実際の業績は、さまざまな要因の変化により大きく異なることがあり得ますことをご承知おきください。
実際の業績に影響を及ぼす可能性がある要因には、主要市場における経済状況および製品需要の変動、為替相場の変動などが含まれます。
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