モーターサイクル 車体設計

垣根がない、という風土だからこそ
味わえる楽しさ。

モーターサイクル 車体設計
木村 裕亮

自分の思いを製品に込めやすい環境。

自動車メーカー勤務から、中途採用でヤマハ発動機に入社した木村。前職も今も職種は同じ製品設計だが、風土の面で大きな違いを実感しているという。

「ヤマハ社員の辞書には、セクショナリズムという言葉がないですね。一人一人が担当する部品だけでなく、全体を見ています。製品をいかに良いものにするかを、プロジェクトメンバーみんなが『自分ごと』として捉えているのです。他部署が抱える課題についても、お互いに意見を出し合える風通しの良さがあります」

その風土が、ヤマハ発動機の伝統でもある「挑戦する力」につながっていると木村は感じている。

「私たちはお客さまの期待を超える価値を生み出そうと常にチャレンジしているので、乗り越えるべき壁が次々に現れます。しかし、それがつらい、という感覚はありません。むしろ、一体となって挑戦できることに、醍醐味があると感じています。だからこそ、製品に愛着が湧くし、そんな製品を世に出してお客さまの反応を見たときの喜びも一層大きいですね」

社員紹介写真
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世界初の製法を採用し、多くのベネフィットを創出。

例えば以前、ベトナム市場向けモペット「Exciter」の開発に携わっていた時のこと。木村が担当していたのは足回りの設計だったが、ふと「液晶メーターのアニメーションをどうするか」が課題になっていることを知った。「それなら私がつくります」と木村が手を上げると、任せてもらえた。

「担当外の部品について任せてもらえたこと自体うれしかったのですが、さらに発売されてすぐ、現地のお客さまがYouTubeに『このアニメーション、かっこいい!』というコメントとともに動画をアップロードしてくれたんです。まさに期待通りの反応で、その動画を見た時の喜びは今も忘れられません」

「Exciter」の開発では、他にも印象に残っている成果があるという。

「アルミ製ホイールの開発において、ホイールとしては世界初となる新しい製法を取り入れました。従来よりも強度を高められる製法を採用したことで、ホイールを薄く軽くすることができ、そして軽量化によって、燃費や運動性能の向上、材料減によるコストダウンも実現できたのです」

社員紹介写真
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新たな製法の導入は、もともと社内他部署からの提案でスタートしたが、提案を受けたタイミングが開発の途中段階だったため、当初、導入の可否について迷いもあった。新製法の試作・検証やホイールデザインの見直しが必要になるため、限られた日程の中で導入するのは、簡単なことではないのだ。

「その困難な目標に対して、製造部門、デザイナー、私たち開発部門など、関連する部署全てが密に連携をとりながら挑み、無事に市場導入することができました。部署を超えた一体感があったからこそ、得られた成果です」

製品を通じて、世界の人々に感動を届けたい。

仕事へのモチベーションの源泉はやはり、「お客さまに感動を届けたい」という思い。自身も学生時代にユーザーとしてヤマハ製品から感動をもらった。

「モーターサイクルとの出会いは、通学用の足として購入したことがきっかけでしたが、当時英国のロッカーズにかぶれていた私は『SR』をカフェレーサースタイルに仕立て、カスタマイズの楽しさを知り、地元の佐賀から東京まで、野宿旅行したことなんかもありました」

その後「MAJESTY」を購入。この時はオーナー同士での交流などを通し、自分の世界が大きく広がった。

「乗る、カスタマイズする、触れ合う……生活の中にモーターサイクルがあることで得られるさまざまな感動や豊かさを、ヤマハ製品を通じて知ることができました。そうした感動を、今度は私から世界の人々に届けたいのです」

現在はモーターサイクルの中でもアセアン・インド市場向けCV(コミュータービークル)の車体設計におけるプロジェクトチーフとして、感動創造を目指している。

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「CVは身近で実用性の高い乗り物として存在するジャンルですから、そこで心躍るような喜びを感じていただくというのは、実は非常に難しい面もあります。しかし、だからこそチャレンジしがいがあると考えています。これからも経験を積み、車体だけでなく、電装やエンジンも含めてモデル全体を自分の言葉で語り、自分の考える価値を製品という形にできるプロジェクトリーダーを目指していきたい。そして、さらにいろんな国、いろんな年齢層のお客さまに感動を提供できるようになることが、私の目標です」

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モーターサイクル 車体設計
木村 裕亮
2007年入社(中途採用)

インド市場を担当しているので、インドに年数回出張します。現地法人や関連会社様との直接会話により、臨場感や一体感を持って取り組むとともに、街の様子や製品の使われ方を自分の目で見たり、ときにはお客さまの声を直接聞ける、貴重な機会となっています。

※所属部署、記事内容は、取材当時のものです。