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CO2排出量の削減

CO2排出量削減のための取り組みをご紹介します。

ヤマハ発動機グループのCO2排出量の推移


 ヤマハ発動機グループでは、企業活動に伴って工場で使用する燃料の燃焼等からの温室効果ガスの直接的な排出と、工場・オフィスでの電力使用等による間接的な排出をエリア別に把握し、その削減に努めています。
 今後も、エリア別の直接・間接排出量をより詳細に把握し、工場・事業所ごとに一層の排出量削減に向けた活動をしていきます。

※温室効果ガス:当社の場合、そのほぼすべてがCO2に相当します

ヤマハ発動機グループ CO2排出量
スコープ1,2
グラフ
2017年から、発電による削減効果を考慮しない総排出量として算出。
過去データも同様の算定方式により見直し。
ヤマハ発動機グループ 地域別CO2排出量
スコープ1,2
グラフ
スコープ1 事業者から直接排出される温室効果ガス
スコープ2 事業者の電気・熱・温水の使用によって排出される温室効果ガス
エリア別(2018年度)
日本 北米 欧州 大洋州 アジア 中南米 中国 総排出量
製造 141,292 50,750 5,586 0 289,953 4,981 32,634 512,750
非製造 1,869 5,242 4,262 1,239 2,507 24 1,652 16,763
合計 143,162 55,991 9,848 1,239 292,460 5,005 34,286 529,513
比率 26% 10% 2% 0% 54% 1% 6% 100%

(単位:t-CO2
注)小数点以下四捨五入のため、合計が一致しない箇所があります。

上位10ヵ国(2018年度)
RANK 国名 CO2排出量
1 日本 143,162 26.4%
2 インドネシア 135,521 25.0%
3 インド 56,475 10.4%
4 アメリカ 54,288 10.0%
5 タイ 37,693 7.0%
6 中国 34,286 6.3%
7 ベトナム 29,121 5.4%
8 台湾 24,693 4.6%
9 マレーシア 4,897 0.9%
10 フランス 4,085 0.8%

(単位:t-CO2
注)小数点以下四捨五入のため、合計が一致しない箇所があります。

注記
集計範囲 ヤマハ発動機及び製造、非製造を含む子会社、関連会社115社
単位発熱量 ガソリン 34.6GJ/kL、灯油 36.7GJ/kL、軽油 38.2GJ/kL、A重油 39.1GJ/kL、LPG 50.2GJ/t、ブタン 49.6GJ/t、天然ガス 35.2GJ/千㎥ 、都市ガス 41.1GJ/千㎥ 、温水 1.36GJ/GJ、電力 9.76GJ/千kWh
CO2排出係数 ガソリン:2.32t-CO2/kL、灯油:2.49t-CO2/kL、軽油:2.62t-CO2/kL、A重油:2.71t-CO2/kL、LPG:3.00t-CO2/t、ブタン:3.03t-CO2/t、天然ガス(海外)1.81t-CO2/千m3、都市ガス13A(日本):2.03t-CO2/千m3、石炭(中国):1.93t-CO2/t、他人から供給された温水:0.057t-CO2/GJ
電力t-CO2/千kWh、日本:0.381、米国(California:0.365、Southeast:0.708、Ohio Valley:0.892、Florida:0.631、ERCOT(Texas):0.639、Tennessee Valley:0.623)、カナダ:0.209、オランダ:0.440、イギリス:0.467、イタリア:0.455、フランス:0.087、スペイン:0.383、ポルトガル:0.452、スウェーデン:0.051、ドイツ:0.453、トルコ:0.462、ロシア:0.325、インド:0.942、シンガポール:0.526、台湾:0.628、中国:0.851、ブラジル:0.085、アルゼンチン:0.371、ペルー:0.206、コロンビア:0.121、メキシコ:0.522、ポーランド:0.667、オーストラリア:0.841、ニュージーランド:0.165、インドネシア:0.752、フィリピン:0.457、タイ:0.538、マレーシア:0.532、ベトナム0.407、パキスタン:0.394

サプライチェーンにおける温室効果ガス排出量の算定

 ヤマハ発動機グループでは、企業活動に伴って工場で使用する燃料の燃焼等からの温室効果ガスの直接的な排出(スコープ1)、工場・オフィスでの電力使用等による間接的な排出(スコープ2)、それ以外の排出(スコープ3)を把握し、CO2排出削減活動につなげていきます。

グラフ
注記
集計範囲 スコープ1,2:ヤマハ発動機及び製造、非製造を含む子会社、関連会社115社
スコープ3:ヤマハ発動機グループ
スコープ3
算定方法
平均燃費または電気使用率に基づく1台当たりのエネルギー使用量に生涯使用年数と年間販売台数を乗じて算定しています。
排出係数 ガソリン:0.002322t-CO2/ℓ 電気:0.000485t-CO2/kWh

※2018年データから、環境連結範囲を見直したことで、一部を除き非連結子会社を集計範囲から除外しています。

製造段階におけるCO2排出量削減

 ヤマハ発動機の全社製造枠での2018年度目標は、2009年度比原単位9%削減に対し原単位36%減となり目標達成しました。但し前年比では1%の悪化となりました。
 また、太陽光発電やコージェネレーションなどの新エネルギーの利用量は11千MWh(全使用電力の7%)でした。今後も引き続き、省エネ設備の導入や、運用管理の徹底と改善を進めていきます。

ヤマハ発動機 CO2排出量
グラフ
2017年から、発電による削減効果を考慮しない総排出量として算出。
過去データも同様の算定方式により見直し。
ヤマハ発動機グループ 再生可能エネルギー利用量
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工場における太陽光・風力を利用した発電システム

 ヤマハ発動機グループでは太陽光、風力による発電システムを導入しています。2004年に本社工場へ太陽光発電を設置して以来、順次、導入を進め、再生可能エネルギーの利用拡大を推進しています。
 海外拠点への導入も進めており、2018年にはアメリカやタイ、台湾などへ太陽光発電を導入しました。
 2018年の発電量は年間12,878MWh(約11,801トンのCO2削減効果)となり、各工場操業や事務所の照明や空調などにも使用されています。

画像
アメリカ 太陽光792kw
日本で蓄積したノウハウを全世界へ

 2018年も継続して、ヤマハ発動機グループの一層のCO2削減を目指して活動を進めてきました。
 主な活動として、 2013年よりグローバルユーティリティコスト削減活動(理論値エナジー活動)を展開し、国内外のグループ会社の省エネルギーを推進しています。
 このプロジェクトでは、これまで日本国内で蓄積した省エネノウハウを、海外グループ会社と共有・協力しながら、グループ全体のCO2削減を進めています。
 今期の活動では「電動機の不要時自動停止化」「排気ファンCO2制御」「油圧モーターサーボ化」「ボイラーブロー率低減」等に取り組み、これらの成果は売上高原単位の改善(活動を開始する前の2012年比:39%減)や、CO2排出量の削減(2012年比:15%減)につながっています。
 活動開始後、日本国内グループ会社を含めた全13カ国30拠点に訪問し、グループ全体のCO2排出量の98%をカバーする範囲まで活動の輪を広げ、エネルギーロスの削減を推し進めています。
 今後もCO2削減のため、各工場・各事業所の一層の排出量削減に向けた活動を進めていきます。

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タイ(TYM)で省エネ教育

物流段階におけるCO2排出量削減

 ヤマハ発動機の物流CO2の削減活動では、「輸送効率を年あたり平均1%削減(2006年を基準として)」という目標を掲げています。省エネ効果とコスト効果の両立をはかりながら削減効果が高いものから実施することを基本方針に、物流CO2削減を統合的に進めるワーキンググループを設置して取り組みを進めています。
 2018年は、積載率の向上、集約輸送、輸送効率の向上等に取り組み、物流に伴い排出されるCO2は、原単位で0.4%削減されました。
 今後も継続して輸送効率の向上を目指していきます。

ヤマハ発動機の物流におけるCO2排出量
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ヤマハ発動機の輸送効率
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気候変動への適応製品

 気候変動の影響の軽減や気候変動リスクへの備えなど、気候変動への適応は、地球温暖化対策の重要な柱の1つです。ヤマハ発動機グループはその幅広い事業活動の中で気候変動への適応にも取り組み、適応に対応した製品づくりも行っています。

次世代高性能小型エンジン「ブルーコア」

 ヤマハ発動機は、走りの楽しさと燃費・環境性能の両立を高次元で具現化する高性能型小型エンジン「ブルーコア」を開発し、2014年ベトナムで女性向けスクーター「ノッツァ・グランデ」に搭載して発売しました。「ブルーコア」は高効率燃焼、高い冷却性、ロス低減を徹底的に追求した環境プラットフォームエンジンで、モデルの特徴に応じた高次元のチューニングが可能です。環境性能を従来よりも大幅に向上させたモデルとして現在では多彩なバリエーションを展開し、アセアン地域を中心に絶大な支持を得ています。

125㏄「ブルーコア」エンジン搭載「LEXi-S」
125㏄「ブルーコア」エンジン搭載「LEXi-S」
(インドネシア仕様)
クリーンウォーターシステムで安全で安心な水を供給

 気候変動による水害の増加は水源の汚染を拡大させます。不衛生な水を飲料として使用することでその地域の人々は健康を害し、ひいては社会や経済の発展を阻害することになります。「ヤマハクリーンウォーターサプライシステム」は砂や砂利、藻類の光合成による「緩速ろ過式」の水の浄化システムで、飲料水へのアクセスが困難な地域の人々に安全で安心な水の供給を行っています。

ヤマハクリーンウォーターシステム
表流水を浄化して飲料水にする
「ヤマハクリーンウォーターサプライシステム」
気候変動による道路冠水に対応

 気候変動による降雨量の増加は、特にインフラ整備が脆弱なアセアン地域の自動車や二輪車の走行に大きなダメージを与えます。そこでヤマハ発動機は、こうした地域向けの二輪車についてはエア・クリーナーの位置を通常モデルよりも高い位置に配置し、道路冠水への対応を図っています。

ヤマハ発動機グループのエネルギー消費量

 ヤマハ発動機グループの2018年度のエネルギー投入量は全体で951万GJ第三者保証となり、72%が電力で686万GJが投入されています。そのうち、約85%が日本を含めたアジアで占められています。電力使用量削減のため、電力見える化設備導入による現状分析と削減活動の実施、工場への省電力設備の導入、事務所におけるLED照明の導入などに計画的に取り組んでいます。

種類別エネルギー使用量
グラフ
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