2• 株主・投資家情報https://global.yamaha-motor.com/jp/ir/• 有価証券報告書https://global.yamaha-motor.com/jp/ir/library/security/• ファクトブックhttps://global.yamaha-motor.com/jp/ir/library/factbook/統合報告書 2022• ヤマハ発動機Webサイトhttps://global.yamaha-motor.com/jp/• ヤマハ発動機技報https://global.yamaha-motor.com/jp/design_technology/technical/• サステナビリティ関連情報https://global.yamaha-motor.com/jp/profile/csr/• コーポレートガバナンス報告書https://global.yamaha-motor.com/jp/ir/governance/pdf/corporate_governance.pdf編集方針統合報告書は、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーの皆さまに、ヤマハ発動機の持続的な成長を多面的にご理解いただくことを目的として編集しています。 また、本冊子に掲載していない財務、サステナビリティ、製品情報などについては、当社のWebサイトをご覧ください。なお、タイトル部分の年号は発行年としています。報告対象組織ヤマハ発動機株式会社と子会社140社、関連会社28社を対象としています（2021年12月31日時点）。なお、掲載データについて集計範囲が異なる場合は都度明示しています。報告対象期間 2021年12月期（2021年1〜12月）を主たる報告対象期間としています。一部、2022年1月以降の情報も含みます。将来の見通しに関する注意事項本冊子の記述について、過去の事実以外は将来の見通しについての記述であり、これは現時点で入手可能な情報に基づき当社の経営者が合理的と判断したもので、リスクや不確実性を含んでいます。実際の業績は、さまざまな要因の変化により大きく異なることがあり得ますことをご承知おきください。 実際の業績に影響を及ぼす可能性がある要因には、主要市場における経済状況および製品需要の変動、為替相場の変動などが含まれます。「統合報告書2022」発行にあたってヤマハ発動機は、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーの皆さまに、当社の中長期視点での価値創造についてご理解を深めていただくため、2019年から統合報告書を発行しています。2022年においては、当社が2030年長期ビジョンの実現に向けて推進する、第2フェーズである新中期経営計画を 中心とした成長戦略と、それを支える価値創造の基盤について、より一層ご理解いただけるよう努めました。 本冊子の編集にあたっては、IIRC（国際統合報告評議会）による「国際統合報告フレームワーク」および経済産業省が発行した「価値協創ガイダンス」を参照しています。当社の方針を集約した上で各部門が協力して誠実に作成しており、統合報告書の作成プロセスおよび記載内容が正当であることを、ここに表明いたします。 今後もステークホルダーの皆さまとの建設的な対話を通じ、持続的な環境・社会価値の創出、および企業価値の向上に努めてまいります。引き続きご支援のほど、よろしくお願い申し上げます。代表取締役社長 社長執行役員日髙 祥博財務情報情報開示体系非財務情報
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