研究開発費減価償却費資本的支出2018年12月期の経営成績の分析具体的には、ロボティクスを基盤技術として進化させながら（Advancing Robotics）、ヤマハらしい社会問題解決（Rethinking Solution）とモビリティの変革（Transforming Mobility）への取り組み等に成長戦略投資を実行し、人々の可能性を拡げ、より良い生活と社会の実現（ART for Human Possibilities）に貢献してまいります。そのような中、当社グループ全体の研究開発費は、1,028億円となりました。資本の財源及び資金の流動性資産及び負債・純資産の状況総資産は、前期末比176億円増加し1兆4,335億円となりました。流動資産は、たな卸資産、短期販売金融債権の増加などにより同192億円増加し、固定資産は、長期販売金融債権が増加する一方で有形及び無形固定資産が減少し、同16億円減少しました。負債合計は、電子記録債務や支払手形及び買掛金の減少などにより同129億円減少し、7,377億円となりました。純資産合計は、親会社株主に帰属する当期純利益934億円、配当金の支払328億円などにより同305億円増加し6,957億円となりました。これらの結果、当期末の自己資本比率は45.9%（前期末比1.9ポイント増加）、D／Eレシオ（ネット）は0.3倍（前期末：0.3倍）となりました。注1 自己資本比率：（自己資本+その他の包括利益累計額）/総資産×100（%）設備投資2018年は、合計551億円の投資を実施しました。二輪車事業では、国内・海外での新商品、生産設備の維持・保全、インドの生産能力拡張等に292億円。マリン事業では、加工ライン等の老朽化更新、船外機を中心とした生産能力増強等に118億円。特機事業では、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）の新商品、ゴルフカーの新商品生産設備等に91億円。産業用機械・ロボット事業では、産業用機械の新商品研究開発等に10億円。その他事業では、自動車用エンジン、電動アシスト自転車の研究開発、産業用マルチローター生産設備等に39億円の投資を実施しました。研究開発費及び研究開発費率（十億円）8491955.65.66.320142015201620172018995.91036.1（%）資本的支出及び減価償却費（十億円）6664446142382014201520162017201857554546研究開発費率（%）Yamaha Motor Co., Ltd. Integrated Report 201882
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