技報No.5 eBook | ヤマハ発動機
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㊥∈〕〔∋画鯉團カラーリング 3−4 重量管理支援り込みはBASEを使って次の様に展開される。4.製造部門でのBASEの活用・Kコード・仕向地・基本色・台数 PYMACの製品コード(6桁一4桁)が、 B構成部品1台分のする。(図7)する。 (2)見積重量の設定 (3)試作実測重量による検討討を行う。 (4)設変による重量変動フォロー (5)承認重量の登録握が完了する。蓄積される。録援助を行っている(図8)。一 65一ー カーの協力を得て,測定登録されるのが望ましい。そうすることにより,重量把握がシステム化され, 重量は技術部門の主要開発目標のひとつである。すなわち重量軽減がコストダウンに直接結びつき,且つ性能等に与える影響も大きい。 しかし,従来の重量管理は,重量情報が個人管理であり,その集計も手計算に頼るという状態で効率的ではなかった。今後の技術部門での重量造 (D部品別目標重量の設定 計画部品表登録時に,部品別に推定重量を登録し,重量集計機能を使い製品トータルの推定重量を算出する。これとあらかじめ決められている製品トータルの目標重量を比較しながら,部品別に推定重量を調整して目標重量へ仕上げていく。 試作段階に進み試作図に基いて,より精度の高い重量を見積り登録する。この時点で,製品トータルの見積重量が,目標重量を達成しているか確認し,未達成の場合には,具体的対策を立案実施 試作品の納入が始まると,その試作品の重量(試作実測重量)が試作生産管理システムによって自動的に部品表に取り込まれる。 前項同様,集計を行い目標重量達成のための検 その後,生産切替→生試→立上りと進むが,技術部門では設変による重量変動を見積重量として登録し,常時製品トータルの重量推移をフォロー 生試又は立上りの初品は,技術部門で測定し承認重量として登録する。この時点で最終の重量把 承認重量は次期モデル開発の重要な情報として 承認重量は,初ロット納入時に製造部門又はメ洩れの防止や精度アップが図られる。そして生産設備や,搬送設備などの基礎データとして広く製造部門でも重量情報が活用出来るようになる。 技術と製造の製品相関を維持管理するため1−DB(Interface Data Base)を設けて製造情報登ASEのどの製品に対応するかを情報として持ち,技術情報の伝達や,製造情報のフィードバックが効率よく正確に行える仕組となっている。 また,仕向地ごとの立上り,打切年月日管理を導入し,生産計画立案時の精度向上を図るほか,簡素化され,製造部門業務の効率アップ,処理コストの低減に貢献している。1−DB・製品NO対応図8 1−DBを使った製造情報登録援助 4−1 製造情報登録援助登録援助,部品表照合が,1−DB機能によって

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